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1999年度の調査で、市販の弁当からフタル酸エステル（DEHP）が平均4,420 ng/g検出されました¹。

由来を辿ると、DEHPを可塑剤とした塩化ビニル製の手袋でした。2000年6月14日、厚生省が食品用途への使用を避けるよう通知を出しています¹。

翌年度、177製品を調べ直した結果は平均198 ng/g。約22分の1になっていました¹。

入口が1つに絞られた、数少ない例

弁当からDEHPが出たとき、最初に分かったのは「出ている」ことだけでした。そこから、どうやって手袋にたどり着いたか。

調査では、トレーから弁当を取り出す際に、トレーに接触する部分でDEHPの溶出量が大きくなることが確認されました。さらに、塩化ビニル製手袋を使用した場合にDEHP含有量が高いことが判明し、手袋が供給源であると認識されました¹。

そして2000年度の調査で、DEHPを含むPVC製品が脂肪性食品に接触すると、DEHPが容易に食品へ移行することが明らかになりました。

脂に溶けやすい物質が、脂に接すると移る。この一点が分かれば、止める場所が決まります。

止まったことが、数字で確認されている

この間にあったのは、2000年6月14日の通知1本です。

ここが重要です。「体に入ってくるもの」の話は、たいてい入口が特定できないまま終わります。マイクロプラスチックは、いまも定義も測り方も揃っていません。BPAは、日本の耐容量そのものが決まっていません。

この件は違いました。検出された → 由来が1つに絞られた → 止めた → 減ったことが確認された。全部の段階が数字で追えます。

2025年6月、制度そのものが変わった

その後、規制の形が根本的に変わりました。

2002年8月、食品・添加物等の規格基準で、油脂または脂肪性食品を含有する食品に接触する器具・容器包装について、PVCを主成分とする合成樹脂におけるDEHPの使用が原則禁止されました²。

そして2018年の食品衛生法改正で、食品用器具・容器包装のポジティブリスト制度の導入が決まります。2020年6月1日に施行、2025年6月1日に完全施行となりました²。

これは、答えが出ていない物質の扱い方が逆になったということです。評価が終わっていないものは、使えない側に入ります。

いま、リストに何が載っているか

2023年11月30日と2024年9月27日に再整理されたポジティブリストには、フタル酸エステル6物質のうちDBP（フタル酸ジブチル）を除く5物質が掲載されています²。

TDIは6物質それぞれに設定されています。2013年2月から2016年7月にかけて、食品安全委員会が食品健康影響評価によって示したものです²。

BPAには日本のTDIがないのと、対照的です。

対TDI比の数字を、どう読むか

国立医薬品食品衛生研究所が、ポジティブリスト制度を踏まえた曝露量を検討しています。PVCモデル試料の溶出試験の結果とシミュレーションから、食事中濃度と推定一日摂取量を求め、TDIと比較したものです²。

結果は対TDI比0.008〜1.09。いちばん高いDIDPのシミュレーション値が1.09で、TDIを超えています。

ここで前提を読まないと、意味を取り違えます。資料自身がこう注記しています。

食事中濃度およびEDIは、フタル酸エステル類がポジティブリストにおいて使用可能な範囲のすべての合成樹脂製品に使用された場合を想定した保守的な値。市場に流通している合成樹脂製品では、フタル酸エステルの使用は一部の製品（1%未満）に限られると推定される²

つまり「使える上限まで全部に使ったら」という計算です。実際の使用は1%未満と推定されているので、実際の摂取量はこれよりはるかに低い、というのが資料の結論です。

数字を見るときは、分母と前提を一緒に見ます。同じ「対TDI比」でも、カドミウムの35%は実際の摂取量から出した値、こちらは最大使用を仮定した値です。並べて比較できる数字ではありません。

この検討を受けて、消費者庁は「ポジティブリストにおける使用制限が遵守されれば、ばく露量がTDIを超えることはないと考えられることから、個別の溶出規格等の設定は行わない」としています²。

今日、確認できること

制度の側が動いているので、個人が細かく確認する必要は多くありません。そのうえで、この件が残した原則は使えます。

脂に溶けやすい物質は、脂に接すると移ります。だから規制も「油脂または脂肪性食品に接触する部分」という書き方をしています。

そしてプラスチック由来の物質のうち、マイクロプラスチックのほうは、まだ測り方が揃っていません。同じ「プラスチック容器」という入口の中に、答えが出ているものと、出ていないものが混ざっています。

入口は、特定できることがある

この記事の要点は、フタル酸そのものより、経緯のほうにあります。

弁当から出た。トレーとの接触部分で高い。手袋を使うと高い。脂に接すると移る。4つの観察で、入口が1つに絞られました。そして止めたら、翌年度には22分の1になっていました。

蓄積の入口には、閉じられるものと閉じられないものがあります。主食から入るカドミウムは閉じられません。けれど、閉じられるものは実際に閉じられてきました。

「体に悪いものが入ってくる」で止まらずに、何がどこから入っているかまで辿ると、止める場所が見つかることがあります。この件は、その実例です。

参考文献・参考資料

1. 厚生労働省「器具及び容器包装並びにおもちゃの規格基準の改正に関する薬事・食品衛生審議会食品衛生分科会報告について」平成14年6月 https://www.mhlw.go.jp/shingi/2002/06/s0611-5.html
2. 消費者庁 食品衛生基準審査課「フタル酸エステルの取扱いについて」令和7年6月26日 器具・容器包装部会 資料2 https://www.caa.go.jp/policies/council/fssc/meeting_materials/assets/fssc_cms101_250626_05.pdf

本記事は公的資料の整理であり、個別の診断・治療に代わるものではありません。特定の製品の安全性や危険性を示すものでも、使用を勧めるものでも、中止を勧めるものでもありません。ポジティブリストの内容は改正されることがあります。

汗に金属が出ることは、複数の研究で観察されています。ヒ素、カドミウム、鉛、水銀は皮膚を通じてかなりの量が排泄されうる。排泄速度は24時間で尿からの排泄に匹敵するか、上回ると報告された——2012年の系統的レビューの記述です¹。

ただし同じレビューが、その汗の出どころについても書いています。「汗には、血漿由来の金属だけでなく、明らかに皮膚の層に由来するものも含まれる」¹。

つまり汗に出た金属の一部は、体の中から出てきたものではありません。肌に付いていたものです。だから、汗をかいたら洗い流すことに意味があります。

レビューが実際に見つけたこと

カナダの研究グループが、ヒ素・カドミウム・鉛・水銀の汗中濃度を報告した研究を系統的に集めました。122件の記録から24件が統合の対象になっています¹。

鉛の1/3から1/2が高分子量の分子と結合していたという観察について、著者らは再現が必要だとしています¹。

いちばん効くのは、腎臓が弱っている場合

レビューが、この結果の意味をどこに置いているかが重要です。

「これは、腎機能の低下が有害元素の尿中排泄を制限している場合に、特に関心が持たれる」¹。

出口が2つあって、片方が細くなっているとき、もう片方の意味が増す——という構造です。腎臓は1日に200リットルを濾過して、1%未満を尿として出しています。そこが働いているなら、皮膚は3番目の出口という位置づけになります。

尿と便という2つの主要な出口に対して、皮膚は補助です。そして経口で入った金属の90〜99%は、そもそも吸収されずに便として通過します。汗が担当できるのは、吸収された残りの側です。

汗の金属は、どこから来たのか

ここが、この記事でいちばん使える部分です。

レビューはこう書いています。「汗には、血漿由来の金属だけでなく、明らかに皮膚の層に由来するものも含まれる。溶接、精錬、電池製造の労働者のように、皮膚曝露が大きい場合は特にそうである」¹。

これは測定の話であると同時に、行動の話でもあります。

皮膚に付いた金属は、そこにとどまっているわけではありません。同じレビューは、鉛が、そしておそらく他の有害元素も、皮膚から吸収されうることを指摘し、職場でシャワーを浴びることを支持すると書いています¹。

汗をかいて出したものを、肌の上に残したままにしない。経皮という経路は、物質によっては実際に通ります。

まだ測れていないこと

レビュー自身が、限界をはっきり書いています。

そして、ばらつきの大きさについて、著者らはこう分析しています。測定値の大きなばらつきは、分析方法の限界から予想される範囲をはるかに超えていた。体内蓄積量の幅、解毒効率に影響する遺伝的多型、生理的状態の違いによるものだろう、と¹。

測り方が揃っていないと、研究をまたいで足し合わせられません。マイクロプラスチックで起きていることと、同じ構造がここにもあります。

著者らが求めているもの

結論部分で、著者らは2つのことを書いています。

1つは、「発汗は可能性を持ち、体から有害元素を除去する助けとして検討に値する」。もう1つは、「臨床アウトカムを評価できる規模の、頑健な試験が明確に必要である。そこから治療プロトコルが導かれる」¹。

つまり「有望だが、手順はまだ決まっていない」という位置です。「効果がない」でも「効果がある」でもありません。

なお著者らは利益相反がないことを宣言していて、資金はカナダの公的研究機関から出ています¹。資金の出どころは、結論の是非とは別に確かめておく情報です。

検査結果に「運動で汗をかく」と書いてあったら

RESONA-LABの結果報告書は、蓄積を防ぐ方法として4つを挙げています。肝機能を高める食事／適度な運動で汗をかく／水分をしっかり摂る／摂取量を意識する²。

この記事で見たとおり、2つめについて分かっているのはここまでです。汗に出ること自体は観察されている。体全体の量を意味のある程度まで下げられるかは、まだ試験されていない。

そのうえで、運動をやめる理由にはなりません。運動には、金属とは関係のない根拠が別にあります。汗の量を目的にする必要がない、というだけです。

そして3つめの「水分をしっかり摂る」は、2つめとつながっています。汗をかけば水分と電解質が出ます。日本に水の目安量はなく、見るのは渇きと尿の色です。

いま確実にできるのは、汗をかいたら洗い流すことと、入口を1つ選んで閉じることです。前者には皮膚吸収という根拠があり、後者には物質ごとの数字があります。

参考文献・参考資料

1. Sears ME, Kerr KJ, Bray RI. Arsenic, cadmium, lead, and mercury in sweat: a systematic review. Journal of Environmental and Public Health. 2012;2012:184745. doi:10.1155/2012/184745（著者らは利益相反がないことを宣言。カナダ保健研究機構およびカナダ社会科学・人文科学研究会議の助成による） https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC3312275/
2. RESONA-LAB 検査結果報告書（人用・試供品サンプル）の記載による。報告書の見本は公式サイトで公開されています https://resona-lab.com/humans

本記事は公開された研究の整理であり、個別の診断・治療に代わるものではありません。特定の施術・設備・運動法の効果を示すものでも、実施を勧めるものでもありません。発汗によって有害元素の体内量が臨床的に意味のある程度まで減少するかどうかについて、十分な検証はなされていません。心疾患のある方、妊娠中の方、服薬中の方のサウナ・高強度運動の可否は、個別に決められています。

日本の缶は、法令の規格よりはるかに低いところで運用されています。ポリカーボネート製の器具・容器包装の溶出規格は2.5 ppm以下。これに対し国内で製造される缶詰容器は、業界の自主的な取り組みで飲料缶0.005 ppm以下、食品缶0.01 ppm以下とされ、2008年7月に業界ガイドラインが制定されています¹。

規格の1/250から1/500にあたる水準です。

ただし、もう一方ではっきりしていないことがあります。日本には、BPAの耐容一日摂取量（TDI）がありません。2010年に「設定することは困難」とされて以降、評価は再開されていません²。

同じ物質を、13の機関が評価してきた

BPAは、ポリカーボネートと、金属の防錆塗装に使うエポキシ樹脂の原料です²。缶の内面コーティングに使われてきたのは、後者です。

この物質は、1988年から各国の機関が繰り返し評価してきました。内閣府食品安全委員会の令和7年度調査報告書に、その一覧があります²。

並べると、37年で5桁以上動いています。そして直近の2023年、EFSAとBfRが同じ年に出した数字は1,000倍違います。

なぜ1,000倍ずれたのか

ずれたのは、結論ではなくどの実験のどの所見を出発点に置いたかです。

見ている影響が違います。免疫細胞の割合の変化を出発点に置けば、はるかに低い用量が問題になる。精子数を出発点に置けば、そうはならない。

そしてEFSAは2015年に、腎臓の相対重量の変化を出発点に4 µgとしていました。同じ機関が、8年で出発点を変えて2万分の1にしています。

これは「エビデンスがある」の中身が問われる典型的な場面です。どちらも評価をした。どちらも根拠の文献がある。それでも1,000倍違う。「専門機関が評価した」は、一つの答えが出たことを意味しません。

日本が「設定困難」とした理由

日本の経緯は、こうです。

2008年（平成20年）、厚生労働省が食品安全委員会にリスク評価を依頼しました。きっかけは、それまで有害とされていた量より低い用量で影響が出たとする報告が相次いだことです。

2010年（平成22年）7月、生殖発生毒性等に関するワーキンググループが「中間とりまとめ」を報告します。結論は、その時点の知見からは耐容一日摂取量を設定することは困難であり、低用量影響に関する新たな科学的知見が得られた時点で最終的な評価をとりまとめるというものでした²。

その後、2021年に米国のCLARITY-BPAプログラム（ラット2年間慢性毒性試験）の最終報告書が公表され、2023年にEFSAとBfR、2024年に英国COTが評価を出しました。これを受けて、日本はリスク評価の再開に向けた基礎資料を集めている段階にあります²。

「まだ決めていない」のであって、「安全だと決めた」でも「危険だと決めた」でもありません。この3つを区別しないと、判断の方向が変わります。

では、いま何が言えるか

数字がそろっている部分と、そろっていない部分を分けます。

つまり「どれだけ入っているか」の側には数字があり、「どこまでなら大丈夫か」の側に数字がない状態です。

この形は、他の物質と比べるとはっきりします。カドミウムには耐容週間摂取量があり、日本人の摂取量も推定されていて、対比で35%と出ています。PFASには日本のTDIが1つあります。マイクロプラスチックには、どちらもありません。

BPAは、その中間にいます。入口の側だけ数字がある。

公的に示されている行動は、1つだけ

消費者庁のQ&Aは、妊婦に対してこう書いています。

偏った食事を避け、毎食缶詰を中心とするような食生活にならないよう、いろいろな食品をバランスよく摂るように心がけることが大切¹

哺乳瓶については、「ポリカーボネート製のほ乳びんを使用することが心配ならば、他にも多くの材質のものが販売されていて、代替えが可能」としています¹。

公的に書かれているのは、ここまでです。缶をやめるようにも、特定の製品を選ぶようにも書かれていません。

そして、これは入口の一覧の中で、いちばん「閉じやすい」側に入ります。缶飲料や缶詰の頻度は、思い出すのではなく、この1週間の本数として数えられます。数えたうえで、毎食の中心になっていなければ、公的に示されている条件は満たしています。

数字が動いたことが、何を意味するか

EFSAが2万分の1にしたことを、「危険だと分かった」と読むこともできます。逆にBfRやCOTの立場に立てば、「その引き下げには同意できない」となります。

どちらが正しいかは、ここでは決められません。決められないことを決めたふりをしないほうが、次に情報が出たときに動けます。

いま起きているのは、評価の途中で、機関ごとに結論が分かれている状態です。数字の桁が動くとき、動いているのは物質の性質ではなく、どの影響を出発点に置くかという判断のほうでした。

そして日本は、その判断をまだしていません。再開に向けて資料を集めている——それが2026年3月時点の現在地です²。

参考文献・参考資料

1. 消費者庁「ビスフェノールAについてのQ&A」 https://www.caa.go.jp/policies/policy/standards_evaluation/appliance/bisphenol_a/
2. 内閣府食品安全委員会「令和7年度 食品安全確保総合調査 ビスフェノールAに係る国際機関等の評価及び科学的知見の情報収集並びに整理 調査報告書」令和8年3月（表4-2「国際機関等のBPA評価書におけるエンドポイントとHBGV等」） https://www.fsc.go.jp/fsciis/

本記事は公的機関の資料の整理であり、個別の診断・治療に代わるものではありません。特定の製品・容器の安全性や危険性を示すものでも、使用を勧めるものでも、中止を勧めるものでもありません。ビスフェノールAの健康影響評価は日本で再開に向けた段階にあり、記載の内容は今後変わる可能性があります。妊娠中の方、乳幼児の食事については、個別の指示が優先されます。

日焼け止めの成分は、種類によって体への入り方が逆です。

酸化チタン・酸化亜鉛（紫外線散乱剤）は、健康な皮膚でも傷んだ皮膚でも、角層の外層より奥へは到達せず、全身の循環にも達しなかった——これが、ヒトと動物の研究の大半が示している結果です¹。

一方、紫外線吸収剤は血中に出ます。米国FDAの試験で、オキシベンゾンの最大血漿中濃度は258.1 ng/mL。FDAが基準に置いている0.5 ng/mLの、500倍を超えています²。

だから確かめる場所は決まっています。パッケージの成分表示の、どちらが書いてあるか。

0.5 ng/mL は、「危険の線」ではない

先に、この数字の意味をはっきりさせます。0.5 ng/mLを超えたことは、害があるという意味ではありません。

FDAがこの値を置いた理由は、単回投与後の血漿中濃度がこれ以下であれば、おおよその発がんリスクが10万人に1人未満であることを示す基準として選ばれたからです。これを下回れば、追加の安全性試験の一部を免除できる可能性がある——そういう線です²。

つまり超えたことが意味するのは、「追加の安全性試験が必要になる」ということです。危険だと分かったのではありません。調べる必要がある状態と、調べて問題が見つかった状態は別です。

FDAが実際にやった試験

2019年1月から2月に、48人の健康な成人を対象に行われた無作為化試験です²。

結果です。6成分すべての最大血漿中濃度が0.5 ng/mLを超え、しかも1日目の1回の塗布ですでに超えていました²。

オキシベンゾンだけが、桁が違います。他の5成分が数ng/mLから23ng/mLの範囲にあるのに対し、258.1。

なお、最も多かった有害事象は発疹で、14人に出ています²。

散乱剤のほうは、逆の結果が出ている

酸化チタンについては、まとまったレビューがあります¹。

結論はこうです。ヒトまたは動物で行われた研究の大半が、ナノ酸化チタンは角層の外層より奥の生きた細胞まで浸透せず、全身の循環にも達しなかったことを示している。健康な皮膚でも、傷んだ皮膚でも同じだった。

そしてEUの消費者安全科学委員会（SCCS）は、ナノ酸化チタンを皮膚感作性なし、刺激性は軽度またはなしとし、経皮曝露後の発がん性・変異原性・生殖毒性を示す根拠はないと結論しています。日焼け止めに25%までの濃度で使う場合、皮膚に塗る限り健康リスクはないとされています¹。

リップクリームに含まれる分を口から摂ってしまう場合についても、経口曝露後の吸収と毒性は限定的で、健康影響は予想されないとされています¹。

ただし、このレビューには利益相反があります。著者の1人は化粧品企業の所属で、資金提供も同社から出ています。誰が資金を出したかは、結論の是非とは別に、確かめておく情報です。SCCSの判断そのものは、独立した規制機関のものです。

ただし、皮膚ではなく肺の話が残る

SCCSが1つだけ、はっきりと推奨していないことがあります。

「消費者の肺が吸入により曝露されうる製剤（スプレー製品およびパウダー）へのナノ酸化チタンの使用を推奨しない」¹。動物で肺の炎症が報告されているためです。EUの化粧品規則は2016年に、肺への曝露につながりうる製品を除いてナノ酸化チタンをUVフィルターとして認可しました¹。

ここは、皮膚から入るかどうかとは別の経路の話です。塗るぶんには問題ないとされているものが、吸い込む形になると評価が変わる。

この構造は金属の入口を見るときと同じです。同じ物質でも、経口・経皮・経気道で扱いが分かれます。

成分表示の、どこを見るか

日本の化粧品は全成分表示が義務づけられているので、見れば分かります。

「ノンケミカル」「紫外線吸収剤不使用」と書かれているものは、散乱剤だけで作られています。

そしてスプレータイプを選ぶなら、散乱剤ではなく吸収剤のほうに理由があります。SCCSの推奨がナノ酸化チタンのスプレーに向けられているためです。逆に塗るタイプなら、散乱剤の側に浸透の報告がありません。

日焼け止めをやめる、という選択肢はあるか

ここははっきり書いておきます。FDAの論文自身が、結論の最後にこう書いています。

These findings do not indicate that individuals should refrain from the use of sunscreen.
（これらの知見は、個人が日焼け止めの使用を控えるべきであることを示すものではない）²

紫外線が皮膚がんと日焼けを起こすことは確立していて、酸化チタンのUVフィルターとしての有効性もそこで評価されています¹。入る量をゼロにするために塗らない、という判断は、別のリスクを取る判断です。

数字を見るときは、何と比べているかを一緒に見ます。ここで比べる相手は「塗らなかった場合」であって、「何も起きない状態」ではありません。

入口の中で、この項目がどこにいるか

検査の蓄積の欄には、入口の1つとして化粧品・日焼け止めが挙げられています。ここまでを踏まえると、位置づけがはっきりします。

つまり「化粧品から金属が入る」という懸念の向きと、実際に体内で測られている成分は、一致していません。入っていることが数字で確かめられているのは、金属ではなく有機の吸収剤のほうです。

これは入口ごとに、公的な基準や調査の細かさがまったく違うという話の、もう1つの例になります。心配の総量を、入口に等分に配る理由はありません。

参考文献・参考資料

1. Dréno B, Alexis A, Chuberre B, Marinovich M. Safety of titanium dioxide nanoparticles in cosmetics. Journal of the European Academy of Dermatology and Venereology. 2019;33(Suppl 7):34-46. doi:10.1111/jdv.15943（著者の1人は化粧品企業に所属し、同社から資金提供を受けています。引用した欧州消費者安全科学委員会（SCCS）の判断は、独立した規制機関によるものです） https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/31588611/
2. Matta MK, Florian J, Zusterzeel R, et al. Effect of Sunscreen Application on Plasma Concentration of Sunscreen Active Ingredients: A Randomized Clinical Trial. JAMA. 2020;323(3):256-267. doi:10.1001/jama.2019.20747（米国FDA 医薬品評価研究センターによる試験。ClinicalTrials.gov: NCT03582215） https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/31961417/

本記事は公開された研究と規制機関の判断の整理であり、個別の診断・治療に代わるものではありません。特定の製品の効果・安全性を示すものでも、使用を勧めるものでも、中止を勧めるものでもありません。血漿中濃度が測定されたことは、健康影響が確認されたことを意味しません。皮膚の疾患で治療中の方、乳幼児に使用する場合は、個別の指示が優先されます。

日本の保険診療で使われてきた銀歯は、金銀パラジウム合金です。金12%以上、パラジウム20%以上、銀40%以上。JIS規格で決まっています¹。銀ではありません。

検査の蓄積の欄にパラジウム・銀・金が並んでいる理由は、ここにあります。日本皮膚科学会のガイドラインも「歯科金属はパラジウム、金、水銀、錫などを含有することが多い」と書いています²。

今日できることは1つです。口の中に金属が入っているか、鏡で見る。入れた年と部位は、かかった歯科医院のカルテに残っています。

「銀歯」の中身は、規格で決まっている

歯科鋳造用金銀パラジウム合金は、1956年にJIS T 6106として規格化されました。当初は金とパラジウムの合計が30%以上という規定でしたが、1974年に現在の「金12%以上、パラジウム20%以上」に変わっています³。

現行のJIS T 6106:2011は、化学成分として金12%以上、パラジウム20%以上、銀40%以上を規定しています¹。実際に流通している製品は、金12%・パラジウム20%・銀40〜50%に集約されています³。

この合金は保険適用の材料で、価格も厚生労働省が告示しています。金・パラジウム・銀の地金相場が告示価格の±5%を超えて動いた場合、診療報酬改定の年以外にも4月と10月に価格が見直される仕組みがあります⁴。相場で値段が動くほど、中身は本物の貴金属です。

つまり「銀歯」という呼び名は、色から来ています。中身は3種類の貴金属の合金です。

口の中の金属は、体内に入る経路である

ここからが、蓄積の欄と関係する部分です。

日本皮膚科学会の『接触皮膚炎診療ガイドライン2020』は、金属アレルギーを2つに分けています。接触した部位に皮膚炎が出る「金属接触アレルギー」と、金属が「生体内に吸収されることにより」全身に症状が出る「全身型金属アレルギー」です²。

後者の入口として、ガイドラインは食品と歯科金属を挙げています。金属は経皮・経粘膜・経腸管・経気道で吸収され、汗・乳汁・涙・尿・糞便として排泄されます⁵。歯科金属によるものは「歯科金属疹」と呼ばれることもあります。

そして、日本の陽性率の数字があります。日本皮膚免疫・アレルギー学会は1994年度から毎年約2,000名の規模でパッチテストの陽性率を集計していて、2016年度の上位10項目のうち5つが金属でした⁵。

ニッケルと金の陽性率は女性に有意に高く、年々上昇しています。上昇の原因はピアスなどのアクセサリーの普及によるとされています⁵。

注意したいのは、パッチテスト陽性は「感作されている」ということで、症状があることとは別だという点です。ガイドラインは「パッチテスト陽性を示す症例のうち、全身型金属アレルギーを示す症例は一部のみ」と明記しています⁵。

金属の主な出口は、便である

ここが、この記事でいちばん使える部分です。

ニッケルについて、学会誌に体内代謝の図が載っています。経口摂取量は1日0.3〜0.6mg。そのうち腸から吸収されるのは1〜10%で、90〜99%は糞便として出ていきます⁵。吸収された分は、尿・汗・乳汁から排泄されます。

金属は、水に溶ける形へ作り変えて尿から出す、という経路だけではありません。大部分は、そもそも吸収されずに通過します。だから通過が滞れば、留まる時間が延びます。

これは、胆汁が重金属を便側へ送り出す経路であるという話と、同じ出口を指しています。そして出口が先で、上流があとという順番が成り立つ理由も、ここにあります。食物繊維の摂取量が目標より10g近く少ないというのは、この通過の話です。

もう一つの歯科金属、アマルガムは2034年に終わる

古い治療では、アマルガムという水銀を含む合金が使われていました。日本皮膚科学会のガイドラインが「歯科金属はパラジウム、金、水銀、錫などを含有することが多い」と書いているのは、これを含みます²。

この材料について、2025年11月に国際的な決定がありました。

水銀に関する水俣条約の第6回締約国会議（COP6、ジュネーブ、2025年11月）で、2034年を世界的な廃止年とすることが合意されました。それ以降、歯科用アマルガムの製造・輸入・輸出は認められなくなります⁶。

なお、日本では歯科用アマルガムはすでに保険診療で使われていないと報じられています。報道によれば2016年4月に保険適用から除外されました。この点について、厚生労働省の一次資料では確認できていません。

ただし、口の中にある古い詰め物については、話が別です。日本歯科医師会や日本歯科保存学会は、支障なく使われているアマルガムについて、削り取る際の粉塵や、削る熱による水銀の気化を考慮する必要があるという見解を示しています。

この順番は、ガイドラインの推奨とも一致しています。除去は、診断がついてから、歯科医師と相談して決めるものです。自分の判断で外しに行く手順は、どこにも書かれていません。

皮膚科が実際にとっている順番

「銀歯が原因かもしれない」と考えたとき、いきなり歯科へ行くのは、学会が示している手順と逆です。

兵庫県立加古川医療センター皮膚科の報告によれば、まず食事中にも含まれるニッケル・コバルト・クロムのパッチテストが陽性の場合、金属制限食を2ヶ月程度行い、それで軽快しない場合にのみ歯科金属の関連を考慮します⁵。

理由があります。保険診療でよく使われる金パラジウム合金に含まれるパラジウムは、ニッケルと交差反応が強い。パラジウムのパッチテストが陽性でも、ニッケル制限食のみで軽快する場合があります⁵。

歯科金属の除去について、ガイドラインの推奨はこうです。「患者がパッチテスト陽性を示した金属が歯科金属中に明らかに含有されている症例では、その歯科金属を除去すると有効な場合がある」——推奨の強さC1、エビデンスレベルV²。

C1は「行ってもよいが、十分な根拠がない」水準です。レベルVは症例報告や専門家の意見にあたります。学会が対応表まで作っている問題ですが、除去の効果は症例報告の水準だ、というのが現在地です。

そのガイドラインは、アレルゲンとなる金属ごとに使用可能な歯科材料を示した対応表を載せていて、そこに「金銀パラジウム合金」がそのまま項目として並んでいます²。

なお2016年4月から、医師の金属アレルギーの診断書があれば、それまで小臼歯に限られていたCAD/CAM冠が大臼歯にも保険適用になりました⁵。金属を使わない選択肢が保険の中にあります。

金属制限食には、期限と上限がある

金属を食事から減らす方法については、実務的な指導内容が公表されています。

2つ、はっきり書かれています。厳格すぎる金属制限食は微量元素欠乏症をきたす可能性があるため避けるべきこと。そして2ヶ月で区切ること⁵。

ニッケル・コバルト・クロムは、豆類、木の実、穀類、チョコレート、ココア、紅茶、貝類、レバー、胚芽に多く含まれます⁵。そのまま鉄・亜鉛・銅の供給源でもあります。だから期限が要ります。

これは食品不耐性の欄に該当が出たときと、まったく同じ構造です。減らす対象が、そのまま栄養の供給源になっている。だから全部やめない、期間を決める、1つずつ戻す。

口の中を、今日見る

蓄積の欄にパラジウム・銀・金が並んでいたとき、確かめられることは具体的です。

鏡で口の中を見る。銀色の詰め物やかぶせ物があるか。何本あるか。前から数えて何番目か。

そして、いつ入れたか。入れた歯科医院のカルテに、使った材料名が記録されています。保険診療なら、金銀パラジウム合金である可能性が高い。古い治療でアマルガム（水銀を含む合金）が使われていた時期もあります。

これは思い出す作業ではなく、見れば分かる作業です。入口の表の中で、自分で確認するのがいちばん簡単な項目がここです。

そのうえで、皮膚の症状が続いているなら、順番は皮膚科です。手のひらや足の裏の水疱、繰り返す湿疹、口の中のただれ。金属の入口は9種類それぞれ違うので、口の中だけを見て決める話ではありません。

そして、入ったもののうち9割以上は便から出ていきます。入口を数えたあとに見る場所は、そちらです。

参考文献・参考資料

1. JIS T 6106:2011「歯科鋳造用金銀パラジウム合金」日本産業規格 https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11M0090/
2. 日本皮膚科学会接触皮膚炎診療ガイドライン改定委員会「接触皮膚炎診療ガイドライン2020」日本皮膚科学会雑誌 2020;130(4):523-567.（全身型金属アレルギー、付表5「アレルゲン金属と使用可能な歯科金属との対応表」） https://www.dermatol.or.jp/dermatol/wp-content/uploads/xoops/files/guideline/130_523contact_dermatitis2020.pdf
3. YAMAKIN株式会社「保険適用貴金属合金の歯科市場（金パラ編）」歯科材料メーカーによる解説 https://www.yamakin-gold.co.jp/yn/ym145_auagpd/
4. 厚生労働省「歯科用貴金属価格の随時改定について」 https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/000334422.pdf
5. 足立厚子「金属アレルギーの対処法〜全身型金属アレルギーを中心に〜」アレルギー 2020;69(3):169-173.（図1「ニッケルの体内代謝」、表1「金属とその感作源一覧表」、表2「金属制限食指導表」） https://www.jstage.jst.go.jp/article/arerugi/69/3/69_169/_pdf
6. FDI World Dental Federation「COP6 decision on dental amalgam secures an equity-focused, patient-centred approach」2025年11月7日（ジュネーブ）。世界歯科連盟と国際歯科研究学会による共同声明 https://www.fdiworlddental.org/cop6-decision-dental-amalgam-secures-equity-focused-patient-centred-approach

本記事は規格と学会ガイドラインの整理であり、個別の診断・治療に代わるものではありません。金属アレルギーの診断はパッチテストなどにより医療機関で行われるもので、検査結果がその診断に代わることはありません。歯科金属の除去・交換は、診断にもとづいて歯科医師と相談して決められるものです。金属制限食は必須金属の不足を招く可能性があるため、自己判断で長期に行わないでください。特定の製品・治療の効果を示すものでも、実施を勧めるものでもありません。